固定費にはいろいろな経費がありますが、減価償却費のような上げ下げのできない費用もありますので、ここではコントロールが可能（そう）な固定費について分解してみます。
固定費も「単価×数量」がベース
固定費も「単価 × 数量」から分解して検討するのがよいと考えられます。
しかしながら変動費もそうですが、単純に下げればよいものともいえません。
売上や品質、取引先との関係性、スタッフのモチベーション等々に与える影響も考慮しなければなりませんので、「下げる」というよりも「適正化」が望まれるところです。
地代家賃
オフィスや倉庫などの地代家賃は、基本的に「坪単価×坪数」でしょう。
よって
・坪単価は適正か？
・坪数は適正か？
・ロケーションに不便・不満はないか？
といった点から適正化の余地を検討することが考えられます。
販促費
販促費は売上の増減にも影響するものなので、
・費用対効果は適正か？
・まとめ発注することで単価を下げられないか？
といったことを検討することが考えられます。
その他
上記以外の固定費についても、費目ごとに細分化すれば適正化の検討の余地が考えられます。
たとえば、
・燃料費は適正か？
・水道光熱費は適正か？
・消耗品費は適正か？
・支払利息（金利）は適正か？
といった視点から適正化できる余地がないか検討していくとよいでしょう。